機関投資家は運用成果を客観的に査定され、運用がうまくいっていない場合は担当から外されますが、個人投資家は自由気ままに損得関係なく株の売買ができる唯一の存在です。

個人の株式保有率は昭和４５年（１９７０年）の３７．７％を最高に、以降は２０％前後で安定的に推移しています。

インターネット取引口座も着実に定着し、年５０万口座の増加となっています。個人投資家の保有比率が３０％以上の銘柄は、水産・農林業、電気・ガス業、サービス業、空運業です。株主優待狙いの株保有も少なくありません。

外国人投資家が高値でも有望と見ると買い上がるのに対して、個人投資家は、株価が値下がりしたところを買い増す傾向があります。

売るに売れない値下がり幅の大きな現物株を担保に、信用取引で上げ相場に参加することも多く、儲け終われるケースが少ないのが課題といえるでしょう。

個人投資家にアンケートを取った結果、株を積極的に売買したのは例外なく株式市場が活況だったときで、マスコミに感化されやすい傾向も見受けられました。

株価が活況時に積極的に市場に参加しますが、知識が付け焼刃で損失機会も少なくないので気をつけましょう。

参考になさってください。